人気ないサッカーくじに廃止論

画期的なスポーツ振興財源として期待されながら売上の低迷が続くサッカーくじが、仕切り直しをして6年目を迎える。
運営する独立行政法人「日本スポーツ振興センター」が経費節減のため、りそな銀行との委託契約を終え、直営方式に体制を刷新。
新くじ「ミニトト｣の発売やコンビニエンスストアでの一般販売などの改革で改革で売上の劇的回復を狙う。
民営化の流れの中，あえて「官」主導での再出発。
存亡を続けた今季のくじは、25日の販売開始でスタートした。
発売5年の売上状況
2002年　642億円
2003年　360億円
２004年　１５７億円
2005年　１２７億円
直営方式の導入で損益分岐点は２００億円台半ばに下がり、約３００億円の売上で、１０億円を助成できるという。
このくじの導入時に盛り込まれた規制は今回ほぼ撤廃され、関係者は「これで単年度赤字になるようだと廃止論も出てくる｣と言っている。